生命保険はどんなタイミングで加入し、また、どんなタイミングで見直しをすべきなのでしょうか。今回は、生命保険の加入と見直しのタイミングについて整理してみましょう。

生命保険に新規に加入するタイミングとしては、何と言っても、社会人になったときが挙げられます。親の扶養を抜け、社会人として責任を持って暮らす自立の証しとして、医療保険だけでも自分で加入したいものです。

社会人になったタイミングで加入しなかった人でも、「保険に加入していない自分」に気づいた時が加入時です。その段階で、ライフステージなどに応じて加入を検討するといいでしょう。

まれに、「自分は健康だから必要性を感じない」という方がいますが、必要性を感じる事態が自分自身に起きてから検討していたのでは遅すぎます。場合によっては、新規加入ができなかったり、制限つきの保障内容になってしまう可能性もあります。

＜社会人になったとき＞
死亡保障は葬儀費用を中心に考え、さほど大きくする必要はありませんが、医療保障はしっかりしたものに加入しましょう。

＜加入していないことに気づいたとき＞
ライフステージや家族構成、生活費の規模などから適切な死亡保障額と医療保障額を検討し、加入しましょう。

生命保険の見直しのタイミングは、ライフステージが変わるなど必要保障額が変化したときが挙げられます。
具体的には、住宅ローンを借りてマイホームを購入したときや、会社員をやめて自営業になったときやその逆のとき、結婚したとき、子どもが産まれたとき、離婚したとき、子供が社会人になったとき、相続対策が必要になったとき（あるいは必要だったことに気づいたとき）などが挙げられます。

それぞれのタイミングごとのポイントは下のとおりです。

＜結婚したとき＞
男女とも、死亡保障・医療保障を見直しましょう。女性は妊娠後は医療保険に入りにくくなるので、婚約をしたら医療保険に加入しましょう。それまで入っていた保険がある場合は、保険金受取人を親から配偶者に変更することを忘れずに！

＜子どもが産まれたとき＞
一家の大黒柱の死亡保障を1000万円ほど厚めにします。タイミングは妻の妊娠がわかった段階で見直すのがベター。子どもが産まれてリスクが高まることから、医療保障は夫も妻も3000～5000円ほど厚めにしたいところです。

＜住宅ローンを借りてマイホームを購入したとき＞
住宅ローンを借りて団体信用生命に加入した場合は、死亡保障を1000万円程度減らすことができます。住宅ローンを背負っていることで、入院した時の経済的リスクも高まるので、医療保障も3000～5000円ほど厚めにしておくといいでしょう。

＜脱サラしたとき＞
会社員を辞めて自営業になるなどした場合、社会保障や福利厚生制度が利用できなくなるため、死亡保障・医療保障を増額する必要があります。逆に、自営業や自由業だった人が会社員になる場合は、保障を減らすことができます。

＜離婚したとき＞
離婚で女性が子どもの親権を持つ場合は、女性でも死亡保障を厚くする必要があります。

＜子供が社会人になった＞
子供が社会人になって扶養を外れると、死亡保障額を減らせます。

＜相続対策が必要になった＞（あるいは必要だったことに気づいた）
相続税の準備のため、あるいは相続税はかからなくても、子どもたちがもめないようにする対策としても保険は活用できます。そうした必要性を自覚した時には、見直しましょう。

ただし、ライフイベントを自覚していなかった場合には、見直しのタイミングを逃してしまいかねません。また、上記のようなライフイベントがなくても、保険の見直しが不要なわけではありません。時間の経過によっても必要な死亡保障額は変わりますし、医療保障も保障内容が医療のトレンドと合わなくなっていくこともあります。
そのため、「3年に1回（あるいは5年に1回）見直す」などと自分でルールを決めておくのも1つの方法です。